過去に私たちGRIがお付き合いさせていただいた事例をケーススタディとして紹介します。今回は「デジタルマーケティング推進に必要なこと」というお題です。
1.クライアントの状況
クライアントはあるアパレルメーカーの部長でした。競合他社がデジタルマーケティングを導入し、これまでの市場ニーズの把握と営業担当の経験と勘に基づくマーケティング活動から脱却し個を捉えたone to oneの戦略に舵をきるなか、自社の取り残されている状況を危惧して「デジタルマーケティング部署を立ち上げたい！」という相談でした。そこで、どのような新組織を組成すべきか、組成するためのプロセス、組成後の活動までをコンサルティングしました。
2. デジタルマーケティングを推進する為に必要なこと
どのような機能があるチームを組成したらいいのか？そういうご相談をよくいただきます。しかしながらチーム組成するだけでは、デジタルマーケティングは機能しないことが多々あります。これは、デジタルマーケティングを運用するための評価・判断プロセスやその活用が企業に根付いていないことに起因します。つまりデータドリブンを運営できる組織体質になっていないのです。
これを実現する為に、今回のクライアントとは２つの活動を行いました。もちろん、それぞれの企業文化、組織体制・体質によっては、必ずしも違う場面があるかもしれませんが、当社がサポートさせていただいて企業様には概ね合致しました。
１つめは、「役員クラスの理解者・協力者を得ること」、２つめは、「根付かせるための具体的な活動（データドリブン文化の醸成）」をすることです。
今回はその中でも、「役員クラスの理解者・協力者を得る」ことをご紹介いたします。
デジタルマーケティング部門の組織上の責任者として役員がいるケースはよくあります。ですが、「詳しいことはわからないから部長に任せるよ」では、デジタルマーケティングは企業に浸透していきません。「デジタルマーケティング部門はよくわからないコストセンターだ！」なんて評価になりかねません。
その為に、この役員の方には重要なサポートをしていただく必要があるのです。
１つに、デジタルマーケティングの推進が会社目標に寄与していく為には、影響の大きい意思決定が必要になる場面があります。
２つに、デジタルマーケティングの活動が組織を横断する場合、部門間の軋轢や社内政治が発生することを回避する為に、協力者によるトップダウンで調整が必要となります。
３つに、社内にデジタルマーケティングを根付かせるためには、マネジメント層や他部署に、日々の活動内容や必要性、期待効果について周知・理解を得ていく活動が必要です。この活動を実施する上でも、協力者による関与が推進を促進します。
４つに、デジタルマーケティング推進の過渡期にある企業では、その必要性や、期待効果の理解が薄いばかりに、リソースや予算の確保に苦労することがあります。このような時にも、役員の協力者がいることはサポートになります。
3.どの業種・業態でも同じこと
これらの協力者の必要性は、業種・業態に依存しません。
データドリブンな体質の企業に変わっていけるか否かは、マネジメント層の積極的な関与も、必要な要因であるということになります。
