強い地域性、人種、宗教、収入や教育の格差など、社会構造が複雑なアメリカでは、データを活用した政治や社会問題への取り組みが進んでいます。

「データを元に政治や社会問題を可視化し、解決する」というアプローチが今後ますます期待される日本にとって、アメリカの先行事例は非常に有益であると思います。

野球や政治の分野におけるデータ分析・将来予測の第一人者であるネイト・シルバーが、社会調査のデータを分析し、アメリカの人種差別問題を解決するアイデアを導き出します。

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動画要約

• 2008年に行われたアメリカ大統領選挙で、バラク・オバマはアメリカ史上最も白人有権者から票を得たアフリカ系アメリカ人候補となった。
• 一方でオバマ大統領が票を得られなかった地域もある。それらの地域では、出口調査や社会調査でオバマ大統領の「人種」が問題であると考える人が多い事がわかった。
• これらの地域は非常に田舎で、教育水準が低い傾向にある。
• しかしながら、社会調査からわかるもう一つ重要な変数があり、それは「近隣に別の人種の人が住んでいるか否か」である。
• 田舎か都会かではなく、近隣に多様な人種が住んでいるどうかが、その人の投票行動に大きく影響している。
• その点で、近隣住民同士のコミュニケーションが活発になるような町並み（道路網の形）が政治的な傾向にまで影響している可能性がある。
• また、町並みの他にも、アメリカ国内の地域同士で交換留学を実施するなど、多様な人種と交流が持てるアイデアはある。
• 人種差別は予測可能である。予測可能であるなら、デザイン可能であり、問題の解決策を考える事が出来るという事である。